もうひとつの「応対力」は、どうやって均質なレベルを保つかが課題。そこで、各拠点のQC(クオリティ・コントロール)担当者に対する勉強会や音声チェック(モニタリング)などを行い、均質化を図ることで、全国にいる相談員のクオリティ管理を行っているという。
「QC担当者とは、月1回程度いくつかの拠点を集めたテレビ会議などを行うなど、密接な連携を取っています。また、過去の電話対応の様子を録音したものを聞いてもらい、何が問題だったか、良かった点はどこか、といった基準を確認し合う”耳あわせ”も定期的に行っています。その他、日本唯一の電話応対検定である『電話応対技能検定(もしもし検定)』を実施し、スキルアップを図っています。もしもし検定は受験前に15時間の研修を受講後、筆記試験と実技試験に合格すれば、ビジネス電話応対を行うためのコミュニケーション能力を有すると認められます」
と話すのは、お客様相談センター企画室・相談品質管理グループの森川亜紀子係長。応対力に関しては、どんなに立派なマニュアルがあってもお客様満足につながるとは限らない。マニュアル通りに丁寧になりすぎて、「回りくどくて時間がかかりすぎる」とお客様を怒らせてしまうこともあるらしい。そういった事例を避けるためにチェックシートなども作っているが、最終的には一人ひとりの相談員の心遣いが大切だという。
「昨年の震災後、東北地方のお客様に対して労いの言葉をかけた相談員のもとに、感激されたお客様からお手紙が届いたことがありました。その事例をみんなに紹介したところ『自分もやってみよう』という相談員が何人もあらわれました。そういった小さな情報共有が対応力アップにつながることもあるのです」(森川係長)