蓄電池を付ければ非常時対策の強化にも
再生可能エネルギーの導入促進など、環境に配慮した取り組みが求められています。また、太陽光発電の売電価格は下落しており、つくった電気を売るよりも自社で使って電気代を削減した方がお得になるケースが増えています。
今や電気も“地産地消”の時代です。半世紀以上にわたって太陽光発電に取り組んできたシャープが、お客さまの状況・環境に最適な太陽光発電システムをご提案いたします。
企業価値の新たな判断指標として「ESG」が注目されています。
ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)の頭文字を取ったもので、それらの非財務情報を重視した「ESG投資」が急拡大しています。
国連サミットで採択されたSDGs(持続可能な開発目標)もこの動きを後押しするもので、企業にはSDGsを意識した経営・取り組みが求められています。
自家消費型太陽光発電システムを導入し、発電時にCO2を排出しないクリーンなエネルギーを利用することはSDGsの達成に貢献するもので、企業価値の向上にもつながります。
太陽光発電システムの設置により、SDGsの目標7、目標13の達成に貢献します。
また、太陽光発電と蓄電池を効率的に連携させる自家消費システムの構築などにより、SDGsの目標11、目標12にも貢献します。
SDGs(Sustainable Development Goals)とは、2015年9月の国連サミットで採択された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成されています。
施設の屋根や敷地内の遊休地に太陽光発電システムを設置して資産を有効活用。つくった電気を自家消費することで購入する電力を減らし、電気料金が削減できます。
自家消費型太陽光発電システム
(大阪府に設置した場合の一例:年間推定発電量 約72,871kWh)
※ 電力各社の事業者向け電気料金平均単価(2022年度)を参考に、電気料金約28円/kWhとして、当社発電シミュレーションにより発電した電気が全て自家消費できるものとして算出しております。実際の電気代削減額は日射の強さ、設置諸条件、電気料金単価、自家消費率等により異なります。保証値ではありません。
自家消費型太陽発電システムを持つ中小企業を対象とした補助金や税制優遇を受けられる可能性があります。
昼間の消費電力量が多く、定休日の少ない工場や商業施設は、太陽光発電の電力を無駄なく消費でき、自家消費型システムが最も適しています。日中の電力会社からの購入電気量が減り、その分電気料金を削減できます。また、発電した電力を自家消費して余った電力を売電することも可能です。目的や費用対効果などを考慮した最適なシステムをご提案いたします。
※ 太陽電池容量 23.9kW、パワーコンディショナ容量 20.0kWの場合
自然災害など、いつ発生するかわからない緊急事態に直面した場合でも、的確な判断を下して事業を継続し、早期全面復旧を目指すBCP(事業継続計画)の策定が求められています。自らの施設内で電力をつくる太陽光発電システムは、BCP策定に有効です。
太陽光発電システムで発電した電気を自家消費できない場合でも、その余剰電力を蓄電池に貯めて使えるので、電気代をさらに削減できます。また、停電時にも太陽光発電システムと連携して電気が使えるので安心です。
さまざまな種類の屋根に対応するシステムや最適なモジュールなど、豊富な設計ノウハウと設置実績をもとに、お客さまのご要望・設置環境に適したシステムが構築できます。
小規模システム(発電容量:100kW未満)
マンションや集合住宅の屋根に
遊休地を利用して
工場や施設の屋上に
大規模システム(発電容量:100kW以上)
空港ターミナルや駅舎など交通施設に
大学キャンパスの敷地内に
公共施設や庁舎の屋上に